火曜日, 11月 17, 2026
ホーム ノウハウ・コラム

ノウハウ・コラム

スタートアップとは?起業することのメリットやデメリットを解説

【スタートアップコラム】 最近、ニュースやドラマなどでスタートアップという言葉を耳にする機会が増えたのではないでしょうか。若くして起業して成功する事例も多いことから、スタートアップに強い関心を寄せている方もいるかもしれません。 では、そもそもどういうものがスタートアップに該当するのでしょうか。この記事では、スタートアップの定義を説明した上で、そのメリットやデメリットについても解説していきます。 #スタートアップ #コラム #ノウハウ #大挑戦時代をつくる #Creww

大手企業とスタートアップの協業メリットデメリットとは?協業についても解説

【スタートアップコラム】 近年、大手企業を中心にスタートアップ企業などと協業するオープンイノベーション事例が増えてきました。そこで、スタートアップを立ち上げたばかりの方は自分たちも大手と協業するべきか悩んでいるかもしれません。 そこで、この記事ではスタートアップが協業という道を選ぶことのメリットやデメリットを解説します。 #スタートアップ #ノウハウ #コラム オープンイノベーション #協業 #大挑戦時代をつくる #Creww

コロナの影響で事業成長したスタートアップとは?国内の動向を考察

新型コロナウイルスの拡大は経済にも大きな影響を与え、社会構造を変えるまでになっています。多大な打撃を受けて倒産に追い込まれた企業も数多く、売上や資金調達の減少などスタートアップへの影響も少なくありません。その一方で、大きく成長したスタートアップも存在します。 この記事では、コロナの影響で事業成長したスタートアップに焦点をあてました。その国内の動向について紹介します。 #スタートアップ #withコロナ #コロナ禍

アクセラレータープログラムで選ばれるスタートアップとは?

ここ数年、国内で行われているアクセラレータープログラムは増加傾向にあり、応募するスタートアップの数も増えつつあります。採択されるスタートアップの条件やプログラムのプロセスについて解説します。 #スタートアップ #アクセラレータープログラム #ノウハウ #コラム

オープンイノベーション促進税制の概要は?スタートアップにもたらすメリットを解説

令和2年度の税制改正で、スタートアップへの出資が一定割合で所得控除される「オープンイノベーション税制」が創設されました。この制度はスタートアップにとってどのようなメリットがあるのでしょうか? 制度の目的や出資するスタートアップの要件とともに、オープンイノベーション促進税制がスタートアップにもたらすメリットについて紹介します。

スタートアップエコシステムの在り方とは?事例や課題を検証

ベンチャー企業の成長をサポートするネットワークとして広がりを見せるスタートアップエコシステム。国や地方自治体をはじめ、さまざまな取り組みが行われています。今回は、スタートアップエコシステムの在り方や現在の取り組み、課題について紹介しましょう。

【2020年保存版】アクセラレーターとインキュベーターの定義や違いについて解説

開業して間もない事業者やこれから起業しようと考えている方にとって、アクセラレーターという言葉はなじみ深いと思います。しかし、インキュベーターとの違いはあまり良く知らないかもしれません。「どちらも同じようなもの」と思っている方もいるのではないでしょうか? この2つはスタートアップを支援するプログラムという共通点がありますが、明確な違いがあります。この記事では、アクセラレーターとインキュベーターの定義や違いについて詳しく紹介しましょう。

スタートアップ(Startup)企業って、どんな企業?

スタートアップ(startup)という言葉は、直訳でいう「始まったばかりの会社」のことではありません。会社の設立年数や規模は関係なく、その定義は様々ですが「イノベーション」に賭けている会社だと考えていいでしょう...

今さら聞けないスタートアップとベンチャーの違い

日本では、新しくできた、小さくて威勢のいい会社をベンチャー企業と呼んでいます。Venture Capital やVenture-backed companyという表現はありますが、そもそも「ベンチャー企業」という単語は日本人が作った和製英語。日本でのいわゆるベンチャー企業は...

スタートアップのための「商標ではやってはいけないこと」

ビジネスで商標を実際に使用する際に注意すべき3つのポイントをベースに、安心してビジネスを不戦勝で勝ち抜くアドバイスをお伝えします。

商標ノウハウ|売り上げを上げるネーミングの付け方とは

なぜ、商品・サービスにネーミングが必要なのでしょうか?必要である理由は大きく2つあります。「見込み客が他社のサービス・商品と見分けるため」「事業者が見込み客へサービス・商品の内容を伝えるため」。つまり、ネーミングは伝達手段であり、商標となるのです。見込み客から選ばれることは、売り上げに繋がります。なので、ネーミングというものは非常に大切なものになってきます。

スタートアップ企業の新型コロナに対する人事対策とは|Crewwの場合

日本最大級オープンイノベーションのプラットフォームを運営するCrewwで人事を担当する佐藤 美穂によるコラム第1弾は「新型コロナウイルス感染拡大に備えた社員の安全を守るための対策」について。全社員リモートワークに切り替えてから1ヶ月半が経過していますが、通常通りのパフォーマンスを発揮しているその裏側を公開します。
- Advertisment -
- Advertisment -

Featured

東芝のオープンイノベーション、協業検討に進む2社が決定 ダイナミックマッププラットフォームとArithmerを選定

ReGACY Innovation Group株式会社(東京都千代田区)は、企画・運営パートナーとして支援する株式会社東芝の「Toshiba OPEN INNOVATION PROGRAM 2026」で、協業検討に進む参加企業2社が決定したと発表した。7月に募集した共創プランの中から、ダイナミックマッププラットフォーム株式会社とArithmer株式会社を選定。両社は東芝グループの「Hybrid-3D LiDAR」と「気象データサービス」を活用し、物流・インフラ分野などでの新たなソリューション共創を目指す。12月中旬の成果発表会に向け、実証と事業性検証を進める。 本プログラムでは、2026年7月6日から7月26日まで参加企業を募集しており、応募のあった共創プランの中から、ダイナミックマッププラットフォーム株式会社、Arithmer株式会社の2社が選定されました。 両社は、東芝グループが保有する「Hybrid-3D LiDAR」および「気象データサービス」の技術・データを用いて、物流・インフラ分野やデータ活用領域における新たなビジネスソリューションの共創を目指します。 今後は、12月中旬に予定されている成果発表会に向けて実証や事業性検証を進めるとともに、事業化を見据えた協業の検討を加速していきます。

人気のタグ

EDITOR'S PICK

東芝のオープンイノベーション、協業検討に進む2社が決定 ダイナミックマッププラットフォームとArithmerを選定

ReGACY Innovation Group株式会社(東京都千代田区)は、企画・運営パートナーとして支援する株式会社東芝の「Toshiba OPEN INNOVATION PROGRAM 2026」で、協業検討に進む参加企業2社が決定したと発表した。7月に募集した共創プランの中から、ダイナミックマッププラットフォーム株式会社とArithmer株式会社を選定。両社は東芝グループの「Hybrid-3D LiDAR」と「気象データサービス」を活用し、物流・インフラ分野などでの新たなソリューション共創を目指す。12月中旬の成果発表会に向け、実証と事業性検証を進める。 本プログラムでは、2026年7月6日から7月26日まで参加企業を募集しており、応募のあった共創プランの中から、ダイナミックマッププラットフォーム株式会社、Arithmer株式会社の2社が選定されました。 両社は、東芝グループが保有する「Hybrid-3D LiDAR」および「気象データサービス」の技術・データを用いて、物流・インフラ分野やデータ活用領域における新たなビジネスソリューションの共創を目指します。 今後は、12月中旬に予定されている成果発表会に向けて実証や事業性検証を進めるとともに、事業化を見据えた協業の検討を加速していきます。

自治体・DMO×スタートアップ、静岡で5件のインバウンド実証実験を開始|SHIZUOKA INBOUND TOURISM INNOVATION 2026

静岡銀行(頭取 八木 稔)では、Creww Regional Innovations株式会社(代表取締役 田中 健策)と連携し、静岡県内の自治体・観光地域づくり法人(DMO)等とスタートアップ企業が取り組む実証実験の内容や今後の取組方針を発表する「フォローアップミーティング」を開催。県内各地域で5件の実証実験を開始したことを発表した。 静岡銀行とCreww Regional Innovations社は、2026年4月に静岡県と締結した業務委託契約に基づき、インバウンドの誘客や受入れに関する課題解決をめざすプロジェクト「SHIZUOKA INBOUND TOURISMINNOVATION2026」 に取り組んでいます。 本プロジェクトでは、地域の課題とスタートアップ企業の技術・サービスを結び付け、今般、県内各地域で5件の実証実験を開始しました。当日は、各実証実験の内容や今後の取組方針に加え、過年度に採択されたスタートアップ企業によるサービスの本格導入や他地域への展開事例を紹介するとともに、参加者による交流・意見交換が行われました。

エッセンシャル産業のAX。キューテスト中原絵梨香が仙台から挑む、子育て支援の「安心・安全」標準化

ベビーシッターと家事代行という、暮らしに最も近い現場から、産後うつや虐待の予兆を見逃さないAIシステムを開発する株式会社キューテスト。「Miyagi Pitch Contest 2025」では特別賞(ポケットサイン賞)とオーディエンス賞のダブル受賞を果たした。代表取締役の中原絵梨香氏に、現場発のシステム開発、行政連携の実態、そして子育て支援インフラとしての展望を聞いた。 現場発のSaaS開発——「県内唯一」のベビーシッター事業から始まった 宮城県提供 キューテストの主軸事業「Family Sitter」は、生後0カ月から対応できるベビーシッター・家事代行サービスだ。宮城県内でも保育事業所としてこの月齢に対応する事業所はほとんどなく、核家族や親族が近くにいない子育て世帯の受け皿になっている。保育士7名は全員が保育園勤務5年以上のベテランで、フルタイムで働けない「潜在保育士」を積極的に雇用する体制を敷いている。

3Dコンクリートプリンティングで建設DXを築く。株式会社築・五十嵐理香氏が挑む、建設革新

建設業界が抱える人手不足・技能継承・環境負荷という構造課題に、3Dコンクリートプリンティング(3DCP)で挑む株式会社築(KIZUKI)。2025年には建築確認・完了検査・販売まで完了した日本初の2階建て3Dプリント住宅「ステルス・ハウス」を完成させた。「Miyagi Pitch Contest 2025」で特別賞、2026年にはサポーター賞を受賞。代表取締役の五十嵐理香氏に、事業の原点と建設DXの展望を聞いた。 起業からのはじまり——畑違いの領域で、資格を一つずつ取得 父の事業承継が拓いた、まったく畑違いの挑戦 五十嵐氏はもともとIT業界出身で、建築業界とは無縁だった。転機は2021年、父が急逝し、仮設リース業(トイレやハウスのリース)を営んでいた一人親方の事業を引き継ぐことになったことだ。「そのまま同じ仕事を続けるのは自分には難しい」と感じていた時、ヨーロッパで3Dプリンターによる住宅建設のニュースに触れた。「IT出身だからこそ、建築というよりシステムとして解決できる可能性を感じた」と、事業転換を決めた。