火曜日, 11月 17, 2026
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世界初!VRで海外と日本を繋ぐ遠隔VR国際医療セミナー開催

【VRイベント】 株式会社ジョリーグッドは、3月27日(土)に開催される日本国内最大規模の医学会「日本循環器学会学術集会」内、学会長主催セミナーにて、日本会場とアメリカ合衆国東海岸のラトガース ニュージャージー州立医科大学など、日米間3拠点をオンラインとVRで繋ぐ、世界初の遠隔VR国際医療セミナーを行います。 #VR #スタートアップ #ジョリーグッド #withコロナ #オペクラウドVR #大挑戦時代をつくる #Creww

【ウェビナー開催】DXを促進し、デジタル社会へ進んでいくためには何が必要か?

【オンラインセミナー】 弁護士法人法律事務所オーセンスは、“すべての経済活動を、デジタル化する。”をミッションに掲げる 株式会社LayerXの代表取締役CEO であり、株式会社Gunosy(グノシー)を大学院在学中に創立した、大注目の福島 良典氏をお招きし、ウェビナーを開催いたします。 #DX #DX推進 #ウェビナー#withコロナ #オーセンス #LayerX #大挑戦時代をつくる #Creww

「環境広場さっぽろ2020バーチャルツアー」をオンラインで開催!

札幌市では、毎年、みらいを想う総合環境イベント「環境広場さっぽろ」を開催しています。 新型コロナウイルス感染症の拡大に未だ予断を許さない現状においても、引き続き子どもたちへの環境教育の場を提供するとともに、市民の皆様が笑顔で暮らせる持続可能な社会について考えていく機会の創出を目的に、札幌ドームをモデルにしたバーチャル会場にて「環境広場さっぽろ2020バーチャルツアー」をオンラインで開催します。 #VR #SDGs #withコロナ #オンラインイベント #環境広場さっぽろ

VR上で行う世界最大級のイベント「バーチャルマーケット5」に阪急阪神百貨店ブースが登場!

HIKKYは、2020年12月19日(土)~2021年1月10日(日)の23日間、バーチャルリアリティ(VR)空間上で行う世界最大級のイベント「バーチャルマーケット5」を開催する。本イベントには、阪急阪神百貨店のブースが登場。バーチャル空間内を自由に動き回り、実在する店員のアバターと会話をしたり買い物を楽しんだりすることができる次世代型店舗「バーチャル阪神食品館」をオープンする。

日本最大規模のNoCodeイベント「NoCodeサミット 2020A/W」12月5日に開催

国内最大規模のNoCoderコミュニティを運営する一般社団法人NoCoders Japan協会、およびガイアックス、Creww、Studio ENTREの4社は2020年12月5日(土)に、「NoCodeサミット 2020A/W」を開催します。 本イベントでは、最新のNoCodeの技術動向・活用事例についてそのサービスを運営している企業と共同で行い、NoCode分野のさらなる活性化およびそれによる新規事業の創出・周辺領域における事業の拡大を目的としていなす。

起業家/経営者へ、“メンタルヘルスケア”のクラウドサービス「ELPIS-ケアーズLite forアントレ」無償提供開始

企業の“メンタルヘルス課題”をクラウドサービスで解決するメンタルヘルステクノロジーズは、不安をなかなか人に話すことができない立場にいる“起業家/経営者”に向けて、誰にも知られずに精神科医などの現役専門医に直接メールで健康相談ができるITを活用したメンタルヘルスケアサービス「ELPIS-ケアーズLite forアントレ」を、2020年9月3日(木)より無償で提供開始する。 またこの度、起業家/経営者のメンタルケアの重要性を浸透させていくべく、スタートアップを支援するサムライインキュベートとCrewwの2社と連携を図り、2020年9月3日(木)19:00~よりWebセミナーを開催する。

【リモートワークでも安心・安全に】勤怠管理の選定セミナー|7月21日

新型コロナウィルス感染拡大に伴い、リモートワークを開始した企業も多いのではないでしょうか。勤怠管理を行う労務担当 / 人事担当として、社員の勤怠申請に頼った管理体制で「従業員が過剰に働いていないか」の安全管理や「生産性が落ちていないか」の工数管理を行うことがとても難しくなってきています。本イベントでは、 厚生労働省が適法性を認めている勤怠管理システム【ラクロー 】のご担当者様に、最新の働き方とそれに合わせた労務の管理体制についてお話頂きます。

ブロックチェーンハブが日本IBMとオンラインセミナー「社会課題の解決に挑戦するブロックチェーン」を共催

ブロックチェーンハブは、ブロックチェーンハブコーポレート会員の日本アイ・ビー・エムと共催で、「エンタープライズ領域におけるブロックチェーン - 社会課題の解決に挑戦するブロックチェーン活用例」と題し、オンラインセミナーを2020年7月16日(木)に開催する。

【オンラインセミナー】WEB面接のコツ|WEB面接の進め方とメリデメとは

緊急事態宣言が解除された後も、今後のスタンダードの一つとしてWEB面接が継続されることも予想される中、WEB面接を進める上での、メリットやデメリット、候補者の見極め方などついて、Crewwの人事を担当する佐藤がコツや事前準備、質問内容、便利なツールなどをオンラインイベントにてシェアします。

【Debt Finance 3.0 】社債発行を活用した新しい資金調達方法のすゝめ

主に企業経営者・財務責任者の方向けに、私募債発行による資金調達をする上で把握すべきこと、具体的には少人数私募債の基礎、他の調達手段との比較、私募債を活用した調達スキームの例、発行に関わるコベナンツの説明、Debt IR を活用した企業様の魅力の発信等について、セミナー形式にてご説明致します。
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東芝のオープンイノベーション、協業検討に進む2社が決定 ダイナミックマッププラットフォームとArithmerを選定

ReGACY Innovation Group株式会社(東京都千代田区)は、企画・運営パートナーとして支援する株式会社東芝の「Toshiba OPEN INNOVATION PROGRAM 2026」で、協業検討に進む参加企業2社が決定したと発表した。7月に募集した共創プランの中から、ダイナミックマッププラットフォーム株式会社とArithmer株式会社を選定。両社は東芝グループの「Hybrid-3D LiDAR」と「気象データサービス」を活用し、物流・インフラ分野などでの新たなソリューション共創を目指す。12月中旬の成果発表会に向け、実証と事業性検証を進める。 本プログラムでは、2026年7月6日から7月26日まで参加企業を募集しており、応募のあった共創プランの中から、ダイナミックマッププラットフォーム株式会社、Arithmer株式会社の2社が選定されました。 両社は、東芝グループが保有する「Hybrid-3D LiDAR」および「気象データサービス」の技術・データを用いて、物流・インフラ分野やデータ活用領域における新たなビジネスソリューションの共創を目指します。 今後は、12月中旬に予定されている成果発表会に向けて実証や事業性検証を進めるとともに、事業化を見据えた協業の検討を加速していきます。

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自治体・DMO×スタートアップ、静岡で5件のインバウンド実証実験を開始|SHIZUOKA INBOUND TOURISM INNOVATION 2026

静岡銀行(頭取 八木 稔)では、Creww Regional Innovations株式会社(代表取締役 田中 健策)と連携し、静岡県内の自治体・観光地域づくり法人(DMO)等とスタートアップ企業が取り組む実証実験の内容や今後の取組方針を発表する「フォローアップミーティング」を開催。県内各地域で5件の実証実験を開始したことを発表した。 静岡銀行とCreww Regional Innovations社は、2026年4月に静岡県と締結した業務委託契約に基づき、インバウンドの誘客や受入れに関する課題解決をめざすプロジェクト「SHIZUOKA INBOUND TOURISMINNOVATION2026」 に取り組んでいます。 本プロジェクトでは、地域の課題とスタートアップ企業の技術・サービスを結び付け、今般、県内各地域で5件の実証実験を開始しました。当日は、各実証実験の内容や今後の取組方針に加え、過年度に採択されたスタートアップ企業によるサービスの本格導入や他地域への展開事例を紹介するとともに、参加者による交流・意見交換が行われました。

エッセンシャル産業のAX。キューテスト中原絵梨香が仙台から挑む、子育て支援の「安心・安全」標準化

ベビーシッターと家事代行という、暮らしに最も近い現場から、産後うつや虐待の予兆を見逃さないAIシステムを開発する株式会社キューテスト。「Miyagi Pitch Contest 2025」では特別賞(ポケットサイン賞)とオーディエンス賞のダブル受賞を果たした。代表取締役の中原絵梨香氏に、現場発のシステム開発、行政連携の実態、そして子育て支援インフラとしての展望を聞いた。 現場発のSaaS開発——「県内唯一」のベビーシッター事業から始まった 宮城県提供 キューテストの主軸事業「Family Sitter」は、生後0カ月から対応できるベビーシッター・家事代行サービスだ。宮城県内でも保育事業所としてこの月齢に対応する事業所はほとんどなく、核家族や親族が近くにいない子育て世帯の受け皿になっている。保育士7名は全員が保育園勤務5年以上のベテランで、フルタイムで働けない「潜在保育士」を積極的に雇用する体制を敷いている。

3Dコンクリートプリンティングで建設DXを築く。株式会社築・五十嵐理香氏が挑む、建設革新

建設業界が抱える人手不足・技能継承・環境負荷という構造課題に、3Dコンクリートプリンティング(3DCP)で挑む株式会社築(KIZUKI)。2025年には建築確認・完了検査・販売まで完了した日本初の2階建て3Dプリント住宅「ステルス・ハウス」を完成させた。「Miyagi Pitch Contest 2025」で特別賞、2026年にはサポーター賞を受賞。代表取締役の五十嵐理香氏に、事業の原点と建設DXの展望を聞いた。 起業からのはじまり——畑違いの領域で、資格を一つずつ取得 父の事業承継が拓いた、まったく畑違いの挑戦 五十嵐氏はもともとIT業界出身で、建築業界とは無縁だった。転機は2021年、父が急逝し、仮設リース業(トイレやハウスのリース)を営んでいた一人親方の事業を引き継ぐことになったことだ。「そのまま同じ仕事を続けるのは自分には難しい」と感じていた時、ヨーロッパで3Dプリンターによる住宅建設のニュースに触れた。「IT出身だからこそ、建築というよりシステムとして解決できる可能性を感じた」と、事業転換を決めた。