水曜日, 11月 18, 2026

最新記事

【オンラインイベント】遺伝子を創る、書き換える時代へ

今週のThursday GatheringのFeatured sessionは「遺伝子を創る、書き換える時代へ」(7 - 8 pm)です。神戸大学科学技術イノベーション研究科の研究者の方々より「できたらいいな」を形にするゲノム編集やDNA合成技術をご紹介いただき、産学連携オープンイノベーションを実現に向けて一緒に議論して行きましょう。

IoTで「がんばらない介護」を支援するZ-Works

Z-Worksの代表取締役である小川 誠氏は、自身の介護経験を使命感に変え「がんばらない介護」をコンセプトに企業、後に大手企業と積極的にパートナーシップを組み、IoTシステムで介護の業界に新たな風を巻き起こす。介護の現場から収集・解析したデータをもとに、 IoT技術をもって介護の不安と負担がゼロになる社会を切り開いて行く。 ※この記事は、2019年6月14日、creww magagineにて公開された記事を転載しています。

「CAMPFIRE Angels」株式投資型クラウドファンディングがローンチ

CAMPFIREグループのDANベンチャーキャピタルは、株式投資型クラウドファンディング「CAMPFIRE Angels(キャンプファイヤー エンジェルス)」として2020年8月18日ローンチした。昨日より投資家本登録の受付を開始、及び初号案件の事前情報開示を開始している。

理想の朝食から毎日のコーヒーを決める!オーダーメイドブレンドコーヒー『Omame』誕生

my tasteは、定期通販サービス『Omame』の先行発売の受け付けを、クラウドファンディングサイト | CAMPFIRE にて開始した。

現役スタートアップ・ベンチャーの人事・労務担当の社労士が語る、「在宅勤務時の働き方」勤怠・評価・助成金活用のコツ

新型コロナウィルス感染拡大に伴い在宅勤務を開始した企業も多い中、8月26日 19:00〜20:30オンラインにて、ラクローとCrewwの共催イベントが開催されます。本イベントでは、「スタートアップ・ベンチャー企業の人事労務のプロフェッショナル」を講師としてお招きし、貴重で生々しいノウハウ・事例をお話しいただきます。

「働く」本質に向き合い、未来に貢献できる人材を育成。

ワークライフバランスという言葉を聞くようになって久しく、「働き方改革」を社会全体で取り組む動きが活発になっている。SPACERの田中代表は、「働き方」について「多様な個性に合わせて全ての人がチャレンジできる環境の構築」と捉えた。スタートアップだからこそできる挑戦魂で、社員それぞれが個性と創造性を発揮できる人間関係の構築を目指す。

REIONE、DX/新規事業を支援・共創するプログラム「konekone」のクラウドファンディングを開始

多様で強い「個」が集う場作りと共創を通した日本企業の風土変革を目指す、REIONEは2020年8月3日より、DX/新規事業を支援・共創するプログラム「konekone(コネコネ)」をクラウドファンディングサイト「READYFOR」で開始した...

愛知県の企業と全国のスタートアップが今年も集結!|Aichi Matching2020 プログラム説明会、8/26(水)オンライン開催

産業競争力を維持・強化していくために、絶え間ないイノベーション創出のエコシステム形成が喫緊の課題と考えてる愛知県では、スタートアップが重要な担い手となるとの認識の下、「Aichi-Startup戦略」(2019年12月改定)に基づく事業を推進しています。本取組の一環として、昨年度に引き続き、Creww(クルー)株式会社と連携し、愛知県内の企業とスタートアップとのビジネスマッチングプログラム「Aichi Matching 2020」を実施するに先立ち、オンラインにてプログラム説明会を実施します。

Editor's Pick

エッセンシャル産業のAX。キューテスト中原絵梨香が仙台から挑む、子育て支援の「安心・安全」標準化

ベビーシッターと家事代行という、暮らしに最も近い現場から、産後うつや虐待の予兆を見逃さないAIシステムを開発する株式会社キューテスト。「Miyagi Pitch Contest 2025」では特別賞(ポケットサイン賞)とオーディエンス賞のダブル受賞を果たした。代表取締役の中原絵梨香氏に、現場発のシステム開発、行政連携の実態、そして子育て支援インフラとしての展望を聞いた。 現場発のSaaS開発——「県内唯一」のベビーシッター事業から始まった 宮城県提供 キューテストの主軸事業「Family Sitter」は、生後0カ月から対応できるベビーシッター・家事代行サービスだ。宮城県内でも保育事業所としてこの月齢に対応する事業所はほとんどなく、核家族や親族が近くにいない子育て世帯の受け皿になっている。保育士7名は全員が保育園勤務5年以上のベテランで、フルタイムで働けない「潜在保育士」を積極的に雇用する体制を敷いている。

3Dコンクリートプリンティングで建設DXを築く。株式会社築・五十嵐理香氏が挑む、建設革新

建設業界が抱える人手不足・技能継承・環境負荷という構造課題に、3Dコンクリートプリンティング(3DCP)で挑む株式会社築(KIZUKI)。2025年には建築確認・完了検査・販売まで完了した日本初の2階建て3Dプリント住宅「ステルス・ハウス」を完成させた。「Miyagi Pitch Contest 2025」で特別賞、2026年にはサポーター賞を受賞。代表取締役の五十嵐理香氏に、事業の原点と建設DXの展望を聞いた。 起業からのはじまり——畑違いの領域で、資格を一つずつ取得 父の事業承継が拓いた、まったく畑違いの挑戦 五十嵐氏はもともとIT業界出身で、建築業界とは無縁だった。転機は2021年、父が急逝し、仮設リース業(トイレやハウスのリース)を営んでいた一人親方の事業を引き継ぐことになったことだ。「そのまま同じ仕事を続けるのは自分には難しい」と感じていた時、ヨーロッパで3Dプリンターによる住宅建設のニュースに触れた。「IT出身だからこそ、建築というよりシステムとして解決できる可能性を感じた」と、事業転換を決めた。

「会いたいのに会えない」子どもをなくす。GUGEN Softwareの「ラエル」と、宮城県が実践するスモールスタート型・行政協業モデル

離婚後、感情的な対立から親同士の連絡調整が滞り、子どもが離れて暮らす親に会えなくなる——この社会課題にITで挑むのが、離婚後子育てサポートアプリ「ラエル(raeru)」を運営するGUGEN Software株式会社だ。「Miyagi Pitch Contest 2025」のファイナリストとして最終発表に進出し、その後「宮城県親子交流連絡調整支援事業」の事業者に採択された。代表取締役の境領太氏と、宮城県保健福祉部子ども・家庭支援課の担当者に、行政とスタートアップの協業が実を結ぶまでの過程を聞いた。

A4サイズ・約1.45kgに凝縮する。ミューシグナルが挑む、ポータブルDJマシン「FJ1」海外展開への道

パイオニア、Denon、Numarkなど、世界でも数社しか製造していないDJ機材市場。この専門性の高い領域に、A4サイズ・約1,452gという圧倒的な軽さを実現したポータブルDJマシン「FJ1」で挑むのが仙台発のハードウェアスタートアップ、株式会社ミューシグナルだ。「Miyagi Pitch Contest 2026」で3位を受賞した同社は、国内クラウドファンディングで2,000台の出荷を完了し、次のステージである海外展開を見据えている。代表取締役の宮崎晃一郎氏に、経営の壁と海外展開に向けた連携戦略を聞いた。

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リーンスタートアップにおける「MVP」とは?|新規事業における秘訣を紹介!

リーンスタートアップにおいて、自身のアイデアや仮説が果たして本当に「人が欲しがる物」なのかを検証していくために必要であるのが、「MVP(Minimum Viable Product)」です。新規事業における秘訣となる「MVP」について、インキュベーションプログラム「STARTUP STUDIO by Creww」運営の寺田が紹介します。

フードロスに取り組む通販モール「WakeAi(ワケアイ)」が株式会社WakeAiへ!

【スタートアップニュース】コロナ禍に直面する生産者・事業者のフードロス、食品ロス削減を促進し、SDGsの実現を目指す社会貢献型通販モール「WakeAi」が、InSync株式会社から会社分割、株式会社WakeAiとして開始します。 #FoodTech #フードテック #withコロナ #SDGs #組織改革 #WakeAi #ワケアイ #InSync #Creww #大挑戦時代をつくる

感染事例のある場所を地図でチェック。NewsDigestアプリ内で新型コロナウイルスの「感染事例が報告された場所の情報」マップを提供開始

報道ベンチャーのJX通信社は、新型コロナウイルス感染者の利用等の事例が公表された場所の情報を地図上でピンポイントで確認できる「感染事例が報告された場所の情報」マップの提供を開始した。本マップは、当社が提供する速報ニュースアプリ「NewsDigest」内の特設ページに掲載しており、無料で利用ができる。テクノロジーで、未確認の感染事例や未知の「クラスター」の早期発見、感染拡大のペース抑制に貢献する。

DX(デジタルトランスフォーメーション)向けの補助金や助成金はある?種類と取得の流れを解説

DX(デジタルトランスフォーメーション)とはデジタル技術の導入を通して働き方を改革し、企業の生産性や競合優位性を向上させる技術革新のことです。しかし、新たな技術を導入するためにはコストが発生するため、なかなかDXを導入するのは難しいと考える人もいるでしょう。 企業が導入コストを抑えつつDX導入を進めていく方法として、補助金や助成金の活用が挙げられます。補助金や助成金であれば自己負担を抑えつつ、DXの導入を早期に進めることが可能です。 そこで、今回はDX向けの補助金や助成金について紹介していきます。DX導入をコストを抑えて導入したいとお考えの場合はぜひご覧ください。