新規事業の継続はノウハウの蓄積がポイント！4ステップで仕組み化しよう

企業における新規事業の必要性

ユーザーの趣味趣向や好みは日々変化しています。現在ヒットしている商品が今後売れ続ける保証はありません。

企業が生き残るには時代の流れを先読みし、ユーザーが求めるものを常に把握しながら、環境に適応していく必要があります。既存事業をアップデートし、場合によっては新規事業を立ち上げることも必要です。

新規事業を継続的に創出する3つのポイント

新規事業を継続的に創出するためにはどのようなポイントを押さえる必要があるのでしょうか。ここでは3つのポイントについて紹介します。

1.新規事業への正しい評価と改善を繰り返す

新規事業を継続的に創出するには、正しい評価と改善の繰り返しが重要です。その方法としてはPDCAサイクルがあります。

PDCAとはPlan（計画）、Do（実行）、Check（評価）、Action（改善）のサイクルを繰り返すことで、これにより、効率的に業務を改善することができます。

2.時間という資本を大切にする

新規事業の継続には時間という資本を大切にする必要があります。つまりはスピード感を持って課題解決を図るということです。

スピード感の不足は信頼性の失墜や計画倒れが発生し、機会損失にも繋がりかねません。新規事業を継続できるだけのスピードを常に意識しながら取り組みましょう。

3.組織内でのノウハウの共有と蓄積

今まで培ったノウハウはそれ以降の課題解決に大きく役立ちます。業務に関わるあらゆるノウハウを共有し、蓄積することも新規事業の創出には欠かせません。

特に人手不足や技術継承が課題となる現代においては注目されており、ナレッジマネジネントと呼ばれる手法も浸透してきました。1度失ったノウハウを取り戻すことは容易ではありません。ノウハウを企業の財産とするためにも、ノウハウの共有と蓄積に力を入れていきましょう。

例えば、クラウド型オープンイノベーション支援サービスの「CrewwGrowth」やクラウド型イノベーションマネジメント・プラットフォームの「Throttle」などは、新規事業創出におけるマネージメント管理やノウハウの蓄積ができます。

組織内にノウハウを蓄積するための4ステップ

組織内でノウハウを蓄積するための4ステップを紹介します。技術継承や人手不足で悩んでいる企業や組織はぜひ参考にしてください。

1.目的や必要性を組織内に落とし込む

まずはなぜノウハウを蓄積する必要があるのかを目的や必要性を通じて組織内に落とし込むことが重要です。何か新しいことを始めるときは普段より多くのエネルギーを消耗します。

ノウハウの共有は現場からすれば作業量の増加につながってしまい、そのため社内から反対意見が出ることも少なくありません。

「どういった目的で行うのか」「なぜ必要なのかを」を正しく説明し、理解を得ることから始めましょう。また最近ではノウハウの共有をバックアップするツールも数多くあります。

それらを用いて現場への負担を最小限とするなど、実施のハードルを下げる努力が必要です。

2.共有するべきものやルールの設定

ノウハウの蓄積に理解を得られたら、次は共有のルールの設定です。ルールをあらかじめ統一していないと内容が不鮮明になったり、情報そのものが埋もれてしまったりするおそれもあります。共有ルールの設定し、誤解なく記録することが重要です。

3.共有すること自体を仕組化する

次は共有すること自体を仕組化することです。例えば「どのようなタイミングで見直すか」「どのツールを利用するか」など、どう仕組化して運用するかが継続できるかどうかのカギになります。

仕組化されないまま実施すると、ノウハウは蓄積されません。共有が無駄になってしまうからです。ただしあまりにも細かく仕組化しすぎると、作業自体がやりにくい状態にもなりかねないので注意してください。

4.成果や結果を見える化する

ノウハウの共有を開始した後は、運用成果や結果を見える化するのも大事なポイントです。成果が見えなければ次の改善点が見えてきません。または従業員のモチベーションに影響します。

ノウハウの共有は短期間で成果を目指すものではありません。PDCAサイクルを上手く回しながら、長期的に成果を測定し、精度を高めていきましょう。

新規事業の継続にはノウハウの蓄積が重要

ここまで企業における新規事業の必要性や創出するポイント、蓄積するためのステップについて紹介しました。今後の日本においては少子高齢化がさらに進み、技術継承やノウハウ蓄積の問題がより深刻化する可能性があります。

企業の永続にはノウハウの共有と蓄積は非常に重要です。ノウハウを企業財産として新規事業の継続に役立てるためにも、蓄積する仕組みを今から構築しておきましょう。