ドローン×狩猟×獣医学でジビエテックを！イノシシによる鳥獣被害の対策にドローンパイロットエージェンシーとアポロ販売、獣医学者が提携

鳥獣被害の背景

昨今、猪や鹿といった鳥獣による作物への被害が増えている。農水省の統計では平成３０年度で農作物への被害額は156億円と試算された。そして農家が農業を辞める「離農」へと繋がっている。
鳥獣が農作物を食べ荒らすのは収穫の直前。明日収穫しようと長期間育ててきた作物が根こそぎ食べられ、農家のモチベーションを一気に奪い離農に至るのが現状だ。

豚コレラへの対応

また、猪がもたらすのは農作物の被害だけではない。昨年、26年ぶりに日本で確認された「豚コレラ」（現在は「豚熱」と改名）の感染源となるのが猪と言われている。
豚コレラは養豚場の豚が殺処分対象となり、業者にとっては大打撃となる。最近では１月に沖縄で発生し、アグー豚が殺処分された。
通常の豚コレラにはワクチンが効くが、今世界で流行しているのはワクチンがない「アフリカ豚コレラ」である。アフリカ豚コレラに豚が感染したら全頭殺処分するしか術はない。発生国では野生の猪で感染が拡大しているため、国内でも猪を介して大感染する可能性があるのである。 

ドローン×狩猟×獣医学で鳥獣被害へ立ち向かう

そのような社会課題の中、DPAは自社が持つドローンと画像分析の技術を活用。アポロの罠を専門に猟友会や農家の人々とのやり取りで長年蓄積してきたノウハウとそれを掛け合わせることで、より効果的に猪などの狩猟が技術的に革新し対策できるとして業務提携した。
従来であればドローンだけでは鳥獣の駆除や捕捉は困難であったが、実際に罠を仕掛けるアポロと共に猟友会へ鳥獣の位置を提供することで、狩猟の補完ツールとして技術を活用するジビエテックが実現可能となる。

既に今治市伯方島でアポロと地元猟友会と共に実証実験を行い、短い実験期間の中で猪の姿を捉えることに成功している。

また、吉川泰弘博士や鯉渕准教授も本提携に加わったことで、樹木の種類や生態的痕跡などによるバイオロギングも活用し、より的確に鳥獣対策ができる仕組みを構築することができた。
さらに本連携は獣医学部による検疫により、狩猟した鳥獣を安全なジビエとして流通することも視野に入れ、狩猟側の副次的収入や地方創生につながる名産品の創出に繋げていく考えである。

それぞれが、自分の得意とするフィールドで力を発揮し掛けわせることで、各地域の鳥獣対策へテクノロジーを駆使して取り組む。

執筆

PORT編集部　
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