火曜日, 11月 17, 2026

ニューノーマル時代のIoTヨガマット|ヨクトが「X-Tech Innovation2020」九州最終選考選出

ヨクトは、「X-Tech Innovation2020」の九州の最終選考に選出された。

「X-Tech Innovation2020」の九州の最終選考に選出

「X-Tech Innovation2020」は、株式会社ふくおかフィナンシャルグループ等が主催する、各業界・業種を横断するデジタルテクノロジーを活用した新しいサービスを広く応募するビジネスコンテストである。
地域経済の活性化に貢献することを目的とし、大手・地場企業とスタートアップ企業とのマッチング機会の提供、ビジネスアイデアの事業化に向けたサポート、既存ビジネスへの活用可能性が模索される。

今回、北海道・東北・九州・沖縄はもとより地域に根ざした企業のビジネスの加速や、地域の生活者・企業にとって有益なサービスを生み出す意欲的な企業の候補としてヨクトが選出された。ニューノーマルな時代に、ソーシャルディスタンシングを取り、いつでもどこでも使え、怪我の予防や今まで抱えてきたヨガレッスン時の不明点・不安点を解決する次世代IoTヨガマット「YOCTO MAT」。ヨクトはこれからも実現化に向けて邁進する。

X-Tech Innovation:https://www.ibank.co.jp/xtech2020/
ヨクト株式会社:https://yocto-life.co.jp/

在宅勤務における健康促進サービスのニーズの増加

テレワークの実施率は2019年度比職種別に見てもほぼ倍以上の数値を示している。また、在宅勤務が平常化することにより、運動不足や従業員同士のコミュニケーション不足が加速すると考えられる。そんな中、オンラインヨガサービス「YOGA ONE(ヨガワン)」は、在宅勤務時代における、企業の新しい福利厚生や、従業員のエンゲージメントサービスとしての可能性を検証していくものである。次世代IoTヨガマット「YOCTO MAT」を導入することで健康管理・促進、怪我の予防など様々なプラスアルファの提供が期待されるのである。

職種別テレワーク実施率 (スクリーニング調査/会社員・公務員のみ/単数回答)(出典/リクルート住まいカンパニー「新型コロナ禍を受けたテレワーク×住まいの意識・実態」調査)

オンラインヨガレッスンサービス「ヨガワン」について

「YOGA ONE(ヨガワン)」は、オンラインのヨガレッスンサービスである。スマートフォンと、畳一畳分のスペースさえあればどこでもすぐにレッスンを開始することができる。また、オンラインレッスンであっても実際に動きを確認しながら指導を行うので、初心者にも優しく、導入に当たってのハードルは低くなっている。
ヨクトは「YOGA ONE」を通してヨガの楽しさを伝えるとともに、ウィズコロナ時代の運動不足の解消と、コミュニケーション不足の軽減を図っていく。

YOGA ONE:https://yogaone.life/

ヨクト株式会社について

ヨクトは、「誰もが健康に暮らせる社会をつくる」を基本理念に、健康に暮らすためのさまざまなサービスをリアルとオンラインで提供している。すでに福岡市内の企業やデイケアサービスなどでの導入実績がある。

社名ヨクト株式会社
設立2017年2月15日
所在地福岡県福岡市西区石丸3丁目6-28-403
代表者代表取締役 河野 敬文
事業概要システム開発、ヨガ講師
URLhttps://yocto-life.co.jp/
PORT編集部https://port.creww.me/
PORT by Crewwは、Creww株式会社が運営する、社会課題をテーマに、新規ビジネス創出を目指すスタートアップ、起業家、復業家、 企業をつなぐ挑戦者のためのオープンイノベーションメディアです。

Featured

東芝のオープンイノベーション、協業検討に進む2社が決定 ダイナミックマッププラットフォームとArithmerを選定

ReGACY Innovation Group株式会社(東京都千代田区)は、企画・運営パートナーとして支援する株式会社東芝の「Toshiba OPEN INNOVATION PROGRAM 2026」で、協業検討に進む参加企業2社が決定したと発表した。7月に募集した共創プランの中から、ダイナミックマッププラットフォーム株式会社とArithmer株式会社を選定。両社は東芝グループの「Hybrid-3D LiDAR」と「気象データサービス」を活用し、物流・インフラ分野などでの新たなソリューション共創を目指す。12月中旬の成果発表会に向け、実証と事業性検証を進める。 本プログラムでは、2026年7月6日から7月26日まで参加企業を募集しており、応募のあった共創プランの中から、ダイナミックマッププラットフォーム株式会社、Arithmer株式会社の2社が選定されました。 両社は、東芝グループが保有する「Hybrid-3D LiDAR」および「気象データサービス」の技術・データを用いて、物流・インフラ分野やデータ活用領域における新たなビジネスソリューションの共創を目指します。 今後は、12月中旬に予定されている成果発表会に向けて実証や事業性検証を進めるとともに、事業化を見据えた協業の検討を加速していきます。

新潟日報社、オープンイノベーションプログラム2026ピッチ審査会で「三ツ目」「想ひ人」2社を選定

新潟日報社は8月4日、「新潟日報社 オープンイノベーションプログラム2026 ピッチ審査会」を開催した。Creww株式会社が提供する「Creww Growth」を活用し、5月15日から6月15日にかけて新潟県や社会が抱える課題解決に向けた協業アイデアを募集。応募61件の中から書類審査を通過した8社がピッチに参加し、審査の結果「三ツ目」(新潟県三条市)と「想ひ人」(東京都)の2社を選定した。今後は実証事業等を通じて事業化を進める予定。

【ヤマサキ × BeeInventor】高温下での過酷な作業環境から、データは命を守れるか——創業151年の工業炉建設会社とスマートヘルメット新興企業が挑む「熱中症ゼロ」の現場

明治8年創業の株式会社ヤマサキは、建設業界向けアクセラレータープログラム「ヤマサキ×オープンイノベーションプログラム2024」を通じて、スマートヘルメットを手がけるビーインベンターとのPoCを実施した。内部温度800度を超える製鉄炉の傍らで働く現場作業員の熱中症リスクをAIで早期検知するという挑戦は、今まさに第2フェーズへと移行しようとしている。プロジェクトリーダーの向井裕一氏と、BeeInventor(ビーインベンター)のNao SeoChon氏に話を伺った。

【ヤマサキ × CHAOSRU】「誰も知らない技術」を、誰もが体験できる価値へ——創業151年の工業炉建設会社とVRスタートアップが挑む、採用×認知の壁の壊し方

明治8年創業の株式会社ヤマサキは、製鉄に欠かせない築炉の技術を持ちながら、業界・企業の認知度の壁が採用の課題となっていた。この課題の突破口を探るべく参加したのが、『ヤマサキ×オープンイノベーションプログラム2024』だ。プログラムを通じて、VR・XR技術を核とする株式会社CHAOSRUとの協業をスタート。2025年7月から始まったPoC(実証実験)では、高校生向け採用説明会へのVR体験の導入により、ブース来訪者数に明らかな変化が生まれている。アクセラレータープログラムを通じたスタートアップとの協業で何が動き、何が見えてきたのか。株式会社ヤマサキのプロジェクトリーダー 田中敏彦氏と、CHAOSRU代表取締役の内藤薫氏に話を伺った。