12.8 C
Japan
水曜日, 12月 6, 2023

一般企業とスタートアップ企業の違いに関する調査 ―コミュニケーションツール編―

2018年12月20日~2019年1月9日において「一般企業とスタートアップ企業の違いに関する調査」が実施された。本記事は、そのコミュニケーションツール編である。
※この記事は、2019年1月31日、STARTUPismにて公開された記事を転載しています。

社内外で連絡を取る際のツールに違いがあることが判明!スタートアップ企業はオンラインコミュニケーションツールを大活用。

2018年12月20日~2019年1月9日に実施した「一般企業とスタートアップ企業の違いに関する調査」の結果から、スタートアップ企業における社内外との連絡手段は、一般企業に比べ、オンラインコミュニケーションツールを多く活用していることが明らかとなった。

■スタートアップ企業の約半数が社内での連絡用ツールに「Slack」を活用していると回答。

Q.あなたが社内で連絡を取る際に使用しているツールをお答えください。【複数回答】

社内で連絡を取る際に使用するツールとして一般企業では「メール」が79.0%で最も多く、次いで「電話」76.0%が続いている。その一方で、スタートアップ企業では「メール」53.9%に続いて多い回答となったのは「Slack」47.8%だった。スタートアップ企業の約半数が「Slack」を活用しており、一般企業と比較しても43.8ポイントの大差となっているほか、「Chatwork」や「Facebook(messenger)」等のツールも一般企業に比べてスタートアップ企業では多く活用されていることがわかる。


■社外でもオンラインコミュニケーションツールが当たり前!?オンラインツールがビジネスを加速。

Q あなたが社外の人と仕事で連絡を取る際に使用しているツールをお答えください。【複数回答】

社外と連絡を取る際のツールに関しては、一般企業は「電話」が82.5%と最も多く、2位に「メール」78.5%が続いた。一方、スタートアップ企業は1位「メール」84.7%に次いで、2位は「Facebook(messenger)」62.7%と、半数以上が使用すると回答しており、一般企業との差は実に52.7ポイントも開く結果となった。スタートアップ企業では、前問同様、「LINE」や「Skype」などの回答が一般企業より多く、社外とのやり取りでもオンラインコミュニケーションツールを多く活用しているということが判明した。

従来のメールやグループウェアのようなツールに比べ、手軽で容易にオンラインでコミュニケーションが取れる社内SNSやチャットツールは、うまく活用すれば業務や情報共有の円滑な推進や社内のコミュニケーションの活性化につながるため、導入する企業は増加傾向にある。

近年、働き改革に取り組む企業が多く、従来のメールやグループウェアのようなツールに比べ、手軽で容易にオンラインでコミュニケーションを取ることができるコミュニケーションツールを導入する企業が増えつつある。特にスタートアップ企業では、一般企業よりリモートワーク、在宅勤務の導入率が高いほか、スピード感を重視する傾向があるため、円滑な情報共有をはじめとした仕事の効率化を図る手段として活用していることが本調査を通じて読み取れる。

【調査概要】


1.調査の方法:WEBアンケート方式で実施

2.調査の対象:一般企業/従業員規模300名以上の企業にお勤めである20歳~59歳までの会社経営者・役員・団体役員、会社員・団体職員(派遣・契約社員含む)であり、オフィスで働く方を対象に実施
スタートアップ企業/国内最大級のスタートアップコミュニティに登録するスタートアップ企業にお勤めの方を対象に実施

3.有効回答数:一般企業200名/スタートアップ企業150名

4.調査実施日:2018年12月20日(木)~2019年1月9日(水)

5.調査名:「一般企業とスタートアップ企業の違いに関する調査」

Facebook コメント
PORT編集部https://port.creww.me/
PORT by Crewwは、Creww株式会社が運営する、社会課題をテーマに、新規ビジネス創出を目指すスタートアップ、起業家、復業家、 企業をつなぐ挑戦者のためのオープンイノベーションメディアです。
- Advertisment -
- Advertisment -

Featured

【安藤ハザマ × Cube Earth】日米特許技術で世界の都市OSにイノベーションを起こす

【Creww Growth活用協業事例インタビュー】安藤ハザマは、2022年度のアクセラレータープログラム「安藤ハザマ 新規事業共創プログラム2022」で、米国と日本で特許を取得している地理情報システムのプラットフォーム「Cube Earth」を活用し、自治体へ「スマート防災システム」を提供しているスタートアップ企業 「Cube Earth」を採択。自治体危機管理のDX化の一環として、防災システムやスマートシティ、ドローン、デジタルツインのシステムなど、次世代の社会インフラ基盤を開発するスタートアップだ。具体的にどのような取り組みを進めているのか。安藤ハザマ 経営戦略本部イノベーション部副部長の堀井浩之氏と、Cube Earth代表取締役会長の阿藻成彦氏、代表取締役社長の武田全史氏に話を伺った。

【三機工業 × スタートアップ】選ばれ続ける会社になる|スタートアップとの共創に挑む新しい歩み

【Creww Growth活用協業事例インタビュー】2025年に創立100周年を迎える三機工業株式会社は、2050年ビジョンに掲げた「選ばれ続ける」企業になるため、コア事業の強化や三機ブランドの向上に努めると同時に、会社の「信頼」を高める新施策も積極的に推進しています。 そこで、新たな取り組みの1つとして、「SANKI オープンイノベーションプログラム2023」に挑戦。初めてのアクセラレータープログラムに挑むファシリティシステム事業部 佐々木 宏之氏、経営企画室 経営企画部 石綿 央氏、 徳田 直也氏に、それぞれの立場から率直な想いを伺いました。

【安藤ハザマ × エアデジタル × 久喜市】デジタルスポーツで健康寿命の延伸に挑む!

【Creww Growth活用協業事例インタビュー】オープンイノベーションによる新規事業創出を推進している総合建設会社の安藤ハザマは、2022年度のアクセラレータープログラム「安藤ハザマ 新規事業共創プログラム2022」でデジタルスポーツ空間開発やデジタルスポーツフィールドの運営を手掛けるエアデジタル株式会社を採択した。 その後、安藤ハザマ、エアデジタル、埼玉県久喜市の3者で連携協定を締結し、久喜市内のショッピングモール施設「アリオ鷲宮」に出店している国内最大級のデジタルスポーツクラブ「スポーツ60&スマート」で協業を進めている。具体的にどのような取り組みを行なっているのか。 安藤ハザマの本社経営戦略本部イノベーション部担当課長・榊原翼氏と、エアデジタル代表取締役・前田相伯氏、久喜市役所 健康スポーツ部スポーツ振興課所属・金澤剛史氏に話を伺った。

【スタートアップ募集】地域の健康をケア|新規事業で地域に根差した未来のアイセイ薬局へ

【スタートアップ募集】アイセイ薬局は、全国に400店舗を超える調剤薬局を展開しています。まもなく創業40周年を迎える今、次なる事業の柱を求めてアクセラレータープログラムに挑戦!地域の人々に必要とされる薬局を目指し、新規事業創出の可能性を模索します。本インタビューでは、アイセイ薬局がなぜ今スタートアップとのオープンイノベーションに挑むのか、株式会社アイセイ薬局 事業企画部部長の堀浩之氏に話を伺いました。
Facebook コメント
jaJA