火曜日, 11月 17, 2026

スマート農業開発における機械学習を実用的な時間で実現させるソリューション「Smart3tene」をリリース

プラスプラスは、「スマート農業開発のオープンイノベーション」をコンセプトにした農業シミュレーター「Smart3tene(スマート・ミテネ)」を発表した。「Smart3tene」はアルゴリズムを用いて3DCGで表現された仮想空間に多様な樹木・果実・野菜を大量に生成した全天候型バーチャル農園環境を高精細に再現し、ロボットを用いて摘果や収穫のシミュレーションを行う。

株式会社プラスプラス(本社:岩⼿県盛岡市、代表取締役:中野智三、以下プラスプラス)は2⽉5⽇、「スマート農業開発のオープンイノベーション」をコンセプトにした農業シミュレーター「Smart3tene(スマート・ミテネ)」を発表した。
「Smart3tene(スマート・ミテネ)」は仮想空間に農園を再現し、その中で仮想のロボットを動作させ機械学習を実施することで、実際のロボットの挙動を開発するための農業シミュレーターである。

農業シミュレーターの必要性

AIによる機械学習には莫大なデータが必要となり、スマート農業の普及に向けて一つの課題とされている。農業では作物の育成状況が多岐に渡り、それぞれの農作業の適正期間が限られているためにデータを用意することは容易ではなく、ロボットの動作に必要な機械学習を行う際の障害となっている。
機械学習の研究・応用が先行している自動運転車開発の分野においても同様の問題に直面している(※1)。自動運転の領域では仮想空間を利用したシミュレーションを用いて機械学習を行うことが一般化してきている。しかし農業における同様の取り組みはまだ一般的ではなく、業界で広く使われている農業シミュレーター環境は確立されていない状況でなのである。

「Smart3tene」の特長

「Smart3tene」は3DCGで表現された仮想空間に、アルゴリズムを用いて多様な樹木・果実・野菜を大量に生成した全天候型バーチャル農園の環境を高精細に再現する。そして仮想空間中でロボットを用いた摘果や収穫のシミュレーションを行う。
仮想空間中の植物は、実際の植物の観察から経験的に得られたアルゴリズムによる生成の他、GAN等の機械学習を活用したテクスチャ、モデル、学習用画像の生成などを視野に入れて開発を行っている。
また3D空間内ではリアルに表示されたロボットの他に、ロボットをキャラクター化した映像で作業状況を確認する機能も備えている(※2)。

全天候型農業シミュレーターに期待できる効果

仮想空間では、季節や天候、時間の経過の設定が可能になっている。そのため、現実世界では得難い条件を網羅した、膨大な数の育成データ環境を再現・作成し、高精度の学習を実用的な時間で実現させることが可能となっている。
現実世界では、大量の時間とリソース、膨大な予算を要する農業用ロボット開発について、仮想空間でのシミュレーション環境を構築することで、効率的で低予算な開発環境が提供される。

「Smart3tene」の応用範囲

ロボット開発向けの機械学習用途の他に、リアルな農作業環境の表示機能を活用した農業環境ビジュアライズソフトウェアとして、VRによる農業体験用途や農業従事者への教育用途、品種改良による農地レイアウトの視覚的な検討等の用途等への、汎用的な農環境シミュレーションシステムとしての応用も可能である。

Smart3teneがつなぐオープンイノベーション

2017年日本の食料自給率は38%、適切なバランスが保たれていると言い難い状況の中、2030年には、農業従事者が半減すると言われており、生産量の減少による国産農産物の高騰、輸入野菜の流通が現在よりも増加すると予想されている。収穫量を上げて自給率を高めるためには、少ない人員で農産物を確実に育てるためにも、ロボットによる自動化が不可欠となる。
プラスプラスでは農業における現実空間と、仮想空間をつなぐ技術「Smart3tene」の開発を通して、企業、学術機関、研究機関、政府/自治体を結んだオープンイノベーションの実現を目標として研究開発を行っていく。

※1 機械学習の応用が先行している公道の自動運転の開発領域でも、完全な実用化には100億km程度の公道走行実績が必要と予測されている(テスラ社マスタープラン・パート2より)。これを一社で実際の自動運転車を使って検証するには、時間がかかりすぎて現実的には実現不可能です。この状況を解決するため、自動運転車の開発では、3DCGを利用したシミュレーターを利用した開発が導入され始めている。

※2 現在は生活の全てにおいて便利なIT技術が欠かせなくなっており、IT人材の不足も深刻な問題となっている。スマート農業の研究開発も例外ではなく、2030年に向けて技術者の確保すら難しくなることが予想されている。そこで若いAIやIoTの技術者にもスマート農業への認知を促すため、あえてイラストを使ったキャラクター調へ擬人化し、エンターテイメント性が付加されている。幼い頃からアニメーションが身近にあって当然の若手技術者の就労へリーチできればとの考えだ。

プラスプラスでは誰でも簡単にキャラクターを演じられるソフトウェア製品「3tene(ミテネ)」シリーズを先行して開発しており、すでに一般から企業まで広く採用されている。「3tene」シリーズで培ったキャラクター表現を「Smart3tene」にも応用する。

▼Smart 3tene の詳細はこちら
https://smart.3tene.com/

▼3tene の詳細はこちら
https://3tene.com/

社名株式会社プラスプラス
設立2001年12月
所在地〒020-0861 岩手県盛岡市仙北2丁目12-39
代表者代表取締役 中野 智三
URLhttps://www.plusplus.jp/
プレスリリース発表元企業:株式会社プラスプラス
配信元:PR TIMES
執筆
PORT編集部 
「PORT」はCreww株式会社が運営する、社会課題をテーマに、新規ビジネス創出を目指すスタートアップ、起業家、復業家、 企業をつなぐ挑戦者のためのオープンイノベーションメディアです。
PORT編集部https://port.creww.me/
PORT by Crewwは、Creww株式会社が運営する、社会課題をテーマに、新規ビジネス創出を目指すスタートアップ、起業家、復業家、 企業をつなぐ挑戦者のためのオープンイノベーションメディアです。

Featured

東芝のオープンイノベーション、協業検討に進む2社が決定 ダイナミックマッププラットフォームとArithmerを選定

ReGACY Innovation Group株式会社(東京都千代田区)は、企画・運営パートナーとして支援する株式会社東芝の「Toshiba OPEN INNOVATION PROGRAM 2026」で、協業検討に進む参加企業2社が決定したと発表した。7月に募集した共創プランの中から、ダイナミックマッププラットフォーム株式会社とArithmer株式会社を選定。両社は東芝グループの「Hybrid-3D LiDAR」と「気象データサービス」を活用し、物流・インフラ分野などでの新たなソリューション共創を目指す。12月中旬の成果発表会に向け、実証と事業性検証を進める。 本プログラムでは、2026年7月6日から7月26日まで参加企業を募集しており、応募のあった共創プランの中から、ダイナミックマッププラットフォーム株式会社、Arithmer株式会社の2社が選定されました。 両社は、東芝グループが保有する「Hybrid-3D LiDAR」および「気象データサービス」の技術・データを用いて、物流・インフラ分野やデータ活用領域における新たなビジネスソリューションの共創を目指します。 今後は、12月中旬に予定されている成果発表会に向けて実証や事業性検証を進めるとともに、事業化を見据えた協業の検討を加速していきます。

新潟日報社、オープンイノベーションプログラム2026ピッチ審査会で「三ツ目」「想ひ人」2社を選定

新潟日報社は8月4日、「新潟日報社 オープンイノベーションプログラム2026 ピッチ審査会」を開催した。Creww株式会社が提供する「Creww Growth」を活用し、5月15日から6月15日にかけて新潟県や社会が抱える課題解決に向けた協業アイデアを募集。応募61件の中から書類審査を通過した8社がピッチに参加し、審査の結果「三ツ目」(新潟県三条市)と「想ひ人」(東京都)の2社を選定した。今後は実証事業等を通じて事業化を進める予定。

【ヤマサキ × BeeInventor】高温下での過酷な作業環境から、データは命を守れるか——創業151年の工業炉建設会社とスマートヘルメット新興企業が挑む「熱中症ゼロ」の現場

明治8年創業の株式会社ヤマサキは、建設業界向けアクセラレータープログラム「ヤマサキ×オープンイノベーションプログラム2024」を通じて、スマートヘルメットを手がけるビーインベンターとのPoCを実施した。内部温度800度を超える製鉄炉の傍らで働く現場作業員の熱中症リスクをAIで早期検知するという挑戦は、今まさに第2フェーズへと移行しようとしている。プロジェクトリーダーの向井裕一氏と、BeeInventor(ビーインベンター)のNao SeoChon氏に話を伺った。

【ヤマサキ × CHAOSRU】「誰も知らない技術」を、誰もが体験できる価値へ——創業151年の工業炉建設会社とVRスタートアップが挑む、採用×認知の壁の壊し方

明治8年創業の株式会社ヤマサキは、製鉄に欠かせない築炉の技術を持ちながら、業界・企業の認知度の壁が採用の課題となっていた。この課題の突破口を探るべく参加したのが、『ヤマサキ×オープンイノベーションプログラム2024』だ。プログラムを通じて、VR・XR技術を核とする株式会社CHAOSRUとの協業をスタート。2025年7月から始まったPoC(実証実験)では、高校生向け採用説明会へのVR体験の導入により、ブース来訪者数に明らかな変化が生まれている。アクセラレータープログラムを通じたスタートアップとの協業で何が動き、何が見えてきたのか。株式会社ヤマサキのプロジェクトリーダー 田中敏彦氏と、CHAOSRU代表取締役の内藤薫氏に話を伺った。