そこで当記事では、デジタル社会の概要や新規事業に活かせる5つのトレンドについてみていきましょう。
デジタル社会とは何？
デジタル社会とは広い意味でいえば、リアルにあるモノやサービスをデジタル化することで新しい価値を生み出し、生活や産業などを変革していく社会を指します。デジタル社会を支えるのが近年急速に進歩しているITです。
通信の高速化やメモリ容量の増加、処理速度の向上などで膨大なデータの分析が容易になり、AIなどの次世代技術が瞬く間に発展しています。
デジタル社会の新規事業に関連する5つのトレンド
デジタル社会の新規事業トレンドには「SaaS」「MaaS」「D2C」「OMO」「Society5.0」があります。あまり馴染みのない内容かもしれませんが、いずれも何気なく使用するアプリやサービスに活用されるものばかりです。
ここでは各トレンドについて詳しく紹介します。それぞれの特徴を理解して新規事業に活用していきましょう。
1.必要な時に必要な分だけ使う「SaaS」
「SaaS」とは必要な時に必要な分だけ使うオンデマンドタイプのソフトウェアサービスです。SaaSを活用する代表的なサービスには「Gmail」や「Yahoo!メール」などが挙げられ、これらはインターネットにさえつながっていれば誰でも無料できるのが特徴です。
またGmail以外にも、普段から利用する地図アプリやスマホゲームなどもSaaSの一種といえるでしょう。
2.次世代の交通システムとして期待「MaaS」
次世代の交通システムとして期待が寄せられている「MaaS」は「Mobility as a Service」の略です。バスや電車などの公共交通機関をIT連携させることで、より効率的に利用できるようにするシステムといわれています。
たとえば、公共交通機関等などの時刻表と目的地などの情報を組み合わせ、利用者に適したサービスを提案し予約から支払いまでを完了させるといったことがMaaSでは可能です。
3.消費者と直接つながる「D2C」
「D2C」とは「Direct to Consumer」の略で、生産者が消費者に直接販売できるビジネスモデルを指します。
「D2C」が浸透した背景には、インターネットやスマホの普及があります。生産者はWebサイトやSNSを活用して自身で商品などを認知させ、消費者に購買行動を直接促せるようになりました。
4.オン・オフラインを結ぶ「OMO」
オン・オフラインを結ぶ概念の「OMO」では、オンラインとオフラインを結ぶことで新しい顧客体験を生み出すことを目的としています。
例えば、ネット通販でクーポンを提供したとしましょう。そのクーポンをネット通販のみならず、実店舗つまりオフラインの環境下でも活用できるようにした取り組みが「OMO」となります。
5.モノと人が繋がる「Society5.0」
モノと人が繋がり、社会問題の解決と経済発展を目指す概念が「Society5.0」です。離れていてもサイバー空間でつながることで、新しい価値を生み出す社会を目指します。
例えば、モノとインターネットを繋げば遠隔操作によって遠方からでも人による操作が可能です。離れてもサイバー空間でつながる「Society5.0」は、政府が提唱している「目指すべき未来社会」の1つなのです。
新規事業にデジタルトレンドを活かす2つの方法
新規事業にデジタルトレンドを活かす方法として「規模が小さくスピード感のある市場に参入」「幅広い分野で活用できる技術に注目」の2つがあります。いくらトレンドだからといって闇雲に新規事業に活用しても上手くいきません。
活用にはトレンドや参入する市場を把握した上で戦略に取り入れる必要があります。ここでは、その2つの方法を紹介します。
1.規模が小さくスピード感のある市場に参入
デジタルトレンドを活かすには、小規模かつスピード感のある市場への参入がよいでしょう。市場に上手く参入するタイミングはなるべく早い方が成功確率が高く、すこしの違いだけでも大きな差が生じます。
規模が小さくてもスピード感のある市場に参入し、その後の動向を見据えながら市場での立場を盤石にしていくとよいでしょう。
2.幅広い分野で活用できる技術に注目
幅広い分野で活用できる技術に注目することも大切です。
例えば経済発展や社会構造の変革には必ず新技術の登場があります。その中で注目されるのは、必ず幅広い分野で活用できる技術です。このような技術は汎用目的技術（GPT）と呼ばれ、蒸気機関やエンジン、電力、コンピューター、インターネットなどがこれに該当します。
新規事業にデジタルトレンドを活かすには、将来的に幅広い分野で活用される技術かどうかを見極めましょう。
デジタル社会における新規事業はスピード感がカギ
デジタル社会で新規事業を成功させるにはスピード感がカギです。前述のとおり、市場への参入が少し遅れただけでも、競合他社との差は大きくなります。
幅広い分野で活用でき、今後基幹となる技術が何かを素早く見極め、ベストなタイミングで参入するようにしましょう。
