火曜日, 11月 17, 2026

『第8回 HRテクノロジー大賞』エントリー受付を開始!HRテクノロジーと人事ビッグデータの活用に注目

日本のHRテクノロジー、人事ビッグデータの優れた取り組みを表彰することで、この分野の進化発展に寄与することを目的に開催される第8回「HRテクノロジー大賞」の応募受付が始まりました!

日本のHRテクノロジー・人事ビッグデータの優れた取り組みを表彰

社会、経済の変化が激しい現代、企業人事は、率先して変革を推進する主体であるとともに、事業部門のビジネス・パートナーとして、ビジネスに貢献することが求められています。
また、「ESG経営」が注目される昨今、企業の業績や生産性向上に人事がどのように貢献しているかを見える化し、「人的資本」に関する具体的なエビデンス・データを投資家や経営陣に開示する取り組みが、より一層求められるようになってきました。

HRテクノロジーと人事ビッグデータの活用は、いまや世界標準の大きなトレンドになりつつあると言えるでしょう。

「HRテクノロジー大賞」(後援:経済産業省、産業技術総合研究所、情報処理推進機構、中小企業基盤整備機構、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム、HR総研(ProFuture株式会社))は、日本のHRテクノロジー、人事ビッグデータ(アナリティクス)の優れた取り組みを表彰することで、この分野の進化発展に寄与することを目的に、今年第8回が開催されます。

第7回より、新たに「人的資本経営部門賞」を設けました。 1社でも多くの応募をお待ちしております。

【応募方法】
募集要項をご確認の上、まずは、下記の「応募エントリーフォーム」にアクセスし、必要項目を記載してご応募ください。
※エントリー完了後に、ご登録いただいたメールアドレスへ、エントリー完了通知メールが送信されます。
※エントリー完了通知メールに記載される、人事または人材サービス会社用の応募フォームから、応募を完了させてください。

<応募エントリーフォーム>
https://pro.form-mailer.jp/fms/d6675125274949

【募集要項】
※募集要項などの詳細は、以下の募集サイトからもご確認いただけます。
https://hr-souken.jp/hrtech_award/

名称:第8回 HRテクノロジー大賞

主催:「HRテクノロジー大賞」実行委員会

後援:経済産業省、産業技術総合研究所、情報処理推進機構、中小企業基盤整備機構、株式会社東洋経済新報社、株式会社ビジネスパブリッシング、HRテクノロジーコンソーシアム(HRT)、HR総研(ProFuture株式会社)

発表:各賞の授賞者には、7月10日までに授賞の旨を直接連絡。
※応募書類等の記載内容に事実と異なることや他の権利等の侵害があると判明した場合など、発表後であっても授賞を取り消すことがあります。

公表:『週刊東洋経済』、『月刊人事マネジメント』、『HRプロ』ほか

審査委員:慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科 特任教授、山形大学学術研究院 産学連携教授 岩本 隆 氏、多摩大学大学院 教授(学長補佐)/株式会社ライフシフト CEO 徳岡 晃一郎 氏、法政大学大学院 教授 石山 恒貴 氏、 ProFuture株式会社 代表取締役社長、HR総研 所長 寺澤 康介

応募対象:日本国内で企業活動を行っている企業(外資系含む)、団体の「人事部門」、および
「サービス提供会社」

応募条件:採用、人材育成、アセスメント、労務管理、人材マネジメント、タレントマネジメント、 業務効率化・高度化などの領域におけるHRテクノロジー、ビッグデータを活用した取り組みであること。またはそれらの提供サービス。
※「人事部門」の応募の場合、自社開発ではなく、他社より提供されるサービスを活用した取り組みで構いません。

審査方法:提出された応募書類をもとに審査評価基準に沿って総合的に審査します。

評価基準:以下の基準により審査委員が厳正に評価いたします。
・技術力:いかにテクノロジーを駆使しているか
・革新性:企業に変革をもたらす革新的な取り組みか
・経営貢献:経営力アップに貢献するものか
・生産性向上:社員活用、活性化、効率化がはかられているか
・戦略性:戦略的な取り組みであるか
・社会的影響性:社会的インパクトをもたらすものか
※サービス提供会社の場合は、ユーザー企業に対して上記審査基準を提供できているかを審査します。

賞の種類:
・大賞
・イノベーション賞
・部門賞(人事/サービス提供会社各1社):採用部門賞、ラーニング部門賞、人事システム部門賞、
アナリティクス部門賞、人事マネジメント部門賞、人的資本経営部門賞
・奨励賞(複数社)
・注目スタートアップ賞(複数社)
・地方活性賞

※第7回から「人的資本経営部門賞」を新設しました! 詳細は、募集サイトにてご確認ください。
※「地方活性賞」により全国の地方活性化を応援しています!
受賞特典:表彰状および盾を贈呈いたします。また、授賞ロゴマークをデータで提供いたします。
WEB、印刷物等に掲載することで、採用広報や製品アピールにご活用いただけます。

授賞式:2023年9月予定

応募締切: 2023年5月26日(金)13時

※前回(第7回)の受賞企業の情報は、こちらからご確認いただけます。
https://hr-souken.jp/hrtech_award2022/

第7回オンライン授賞式の様子
PORT編集部https://port.creww.me/
PORT by Crewwは、Creww株式会社が運営する、社会課題をテーマに、新規ビジネス創出を目指すスタートアップ、起業家、復業家、 企業をつなぐ挑戦者のためのオープンイノベーションメディアです。
- Advertisment -
- Advertisment -

Featured

東芝のオープンイノベーション、協業検討に進む2社が決定 ダイナミックマッププラットフォームとArithmerを選定

ReGACY Innovation Group株式会社(東京都千代田区)は、企画・運営パートナーとして支援する株式会社東芝の「Toshiba OPEN INNOVATION PROGRAM 2026」で、協業検討に進む参加企業2社が決定したと発表した。7月に募集した共創プランの中から、ダイナミックマッププラットフォーム株式会社とArithmer株式会社を選定。両社は東芝グループの「Hybrid-3D LiDAR」と「気象データサービス」を活用し、物流・インフラ分野などでの新たなソリューション共創を目指す。12月中旬の成果発表会に向け、実証と事業性検証を進める。 本プログラムでは、2026年7月6日から7月26日まで参加企業を募集しており、応募のあった共創プランの中から、ダイナミックマッププラットフォーム株式会社、Arithmer株式会社の2社が選定されました。 両社は、東芝グループが保有する「Hybrid-3D LiDAR」および「気象データサービス」の技術・データを用いて、物流・インフラ分野やデータ活用領域における新たなビジネスソリューションの共創を目指します。 今後は、12月中旬に予定されている成果発表会に向けて実証や事業性検証を進めるとともに、事業化を見据えた協業の検討を加速していきます。

新潟日報社、オープンイノベーションプログラム2026ピッチ審査会で「三ツ目」「想ひ人」2社を選定

新潟日報社は8月4日、「新潟日報社 オープンイノベーションプログラム2026 ピッチ審査会」を開催した。Creww株式会社が提供する「Creww Growth」を活用し、5月15日から6月15日にかけて新潟県や社会が抱える課題解決に向けた協業アイデアを募集。応募61件の中から書類審査を通過した8社がピッチに参加し、審査の結果「三ツ目」(新潟県三条市)と「想ひ人」(東京都)の2社を選定した。今後は実証事業等を通じて事業化を進める予定。

【ヤマサキ × BeeInventor】高温下での過酷な作業環境から、データは命を守れるか——創業151年の工業炉建設会社とスマートヘルメット新興企業が挑む「熱中症ゼロ」の現場

明治8年創業の株式会社ヤマサキは、建設業界向けアクセラレータープログラム「ヤマサキ×オープンイノベーションプログラム2024」を通じて、スマートヘルメットを手がけるビーインベンターとのPoCを実施した。内部温度800度を超える製鉄炉の傍らで働く現場作業員の熱中症リスクをAIで早期検知するという挑戦は、今まさに第2フェーズへと移行しようとしている。プロジェクトリーダーの向井裕一氏と、BeeInventor(ビーインベンター)のNao SeoChon氏に話を伺った。

【ヤマサキ × CHAOSRU】「誰も知らない技術」を、誰もが体験できる価値へ——創業151年の工業炉建設会社とVRスタートアップが挑む、採用×認知の壁の壊し方

明治8年創業の株式会社ヤマサキは、製鉄に欠かせない築炉の技術を持ちながら、業界・企業の認知度の壁が採用の課題となっていた。この課題の突破口を探るべく参加したのが、『ヤマサキ×オープンイノベーションプログラム2024』だ。プログラムを通じて、VR・XR技術を核とする株式会社CHAOSRUとの協業をスタート。2025年7月から始まったPoC(実証実験)では、高校生向け採用説明会へのVR体験の導入により、ブース来訪者数に明らかな変化が生まれている。アクセラレータープログラムを通じたスタートアップとの協業で何が動き、何が見えてきたのか。株式会社ヤマサキのプロジェクトリーダー 田中敏彦氏と、CHAOSRU代表取締役の内藤薫氏に話を伺った。