社会課題を解決するためのアイデアと、その事業を作り出したい個人をつなぎ、6ヶ月でプロダクトを作って事業会社に売却することを目指す「STARTUP STUDIO」。第一回目のプロジェクト「スマホでありがとうを届けるチップサービス『petip』」の立ち上げに参加したのが、Reproで働く金卓史氏だ...

演劇や映像をはじめ、総合エンターテインメントを提供する松竹。銀座にある歌舞伎座が象徴的だが、伝統を継承しつつ、実は長年新しいコンテンツや新しい体験を追求してきた、「進化し続ける企業」の一つだ。そんな松竹がグループ各社を巻き込み、2019年に初めてアクセラレータープログラムに挑戦。そのプロジェクトメンバーの公募に自ら手を挙げ、本業がありつつも3つのプロジェクトを推進したのが、秘書室・政策秘書の平岩英佑氏だ。平岩氏はどんなことを考え、どのようにプロジェクトを進めていったのか。話を伺った。

※この記事は、2016年2月8日、creww magagineにて公開された記事を転載しています。

以前、「会社はコミュニティ化し、仕事はプロジェクト化する」という記事をエントリーしました。あれから1年。2020年という、世界と日本にとって節目となるであろうこのタイミングで、急激に変わりゆく世界を私なりに考察し、「タテからヨコへ変わりゆく世界」という概念でまとめてみました。昭和〜平成を「タテの世界」。令和を起点とする未来を「ヨコの世界」と定義しています。 タテの世界 タテの世界とは、際限なくタテに伸びていく階層構造（ヒエラルキー）です。上と下の概念は、主従関係や強制力と相性が良く、約70年前の世界大戦時においては「国家（軍隊）」、60年前の高度経済成長期は「会社」が代表的な組織構造でした。 上から下へ働く重力は中央集権と金融資本主義を加速させ、誰かや何かとの比較を肥大化させるエンジンとなります。仕事はニュートンのリンゴのように上から落ちてきます。集団の中で、リンゴをキャッチする最も”課題解決”が上手な人間が上へ上へと駆け登り、管理がしにくい個性と美意識は同調同質の圧力に潰されていきます。 タテ型経営の行き過ぎによってビジネスパーソンは会社の歯車と化し、コンプライアンスの徹底によって決められたことしかできない、やらない思考停止状態に陥ります。地球においては資源の奪い合いと温暖化が加速化し、富と機会の二極化は国家の右傾化を招きます。これらは全て、際限なくタテに「伸び切ってしまった」社会のひずみだと感じるのです。タテを否定しているわけではありません。ただし、上と下の距離感はもはや限界に近づいているのではないでしょうか。

アソビのスタートアップであるプレイライフは、この度、環境エネルギー投資、みずほキャピタル、静岡キャピタル、HRテック投資事業有限責任組合、ドーガンベータ、オプティマ・ベンチャーズ、他個人投資家から約1.15億円の資金調達を行い、本調達を持って、累計調達金額は3億円を超えた。

サイバーエージェントグループのハシゴは、関西で活躍するスタートアップ企業にフォーカスし、起業家の想いや地方でどのような事業に挑戦しているのかを発信するウェブメディア「KANSAI STARTUP NEWS （関西スタートアップニュース）」(https://kansai.startupnews.jp/)をリリースした。

なぜ、商品・サービスにネーミングが必要なのでしょうか？必要である理由は大きく２つあります。「見込み客が他社のサービス・商品と見分けるため」「事業者が見込み客へサービス・商品の内容を伝えるため」。つまり、ネーミングは伝達手段であり、商標となるのです。見込み客から選ばれることは、売り上げに繋がります。なので、ネーミングというものは非常に大切なものになってきます。

Psychic VR Labが提供するVR/AR/MRクリエイティブプラットフォーム「STYLY（ https://styly.cc ）」は、KDDI、渋谷未来デザイン、渋谷区観光協会が中心となり、Psychic VR Labを含む参画企業50社で組成する「渋谷5Gエンターテイメントプロジェクト」が、新型コロナウイルス感染症の影響拡大に伴い、移動や場所などの制限を超えてエンターテイメントが楽しめる渋谷区公認の「バーチャル渋谷」をOPENするに際し、配信プラットフォームの1つとして採用された。